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ひでどん(@komatu00713)です。
これから日本企業は、積極的に学歴フィルターの存在とその中身を公開するようになるでしょう。そうしないと、世界から優秀な人材を集めることができないからです。
たとえば、学生にとって、次のA社とB社でどちらが魅力的でしょうか。
A社「当社は公平な会社でありたいと思います。学歴不問ですし、スキルも問いません。どなたでもどしどし応募してください」
B社「当社は今後DXのコンサルティング事業を強力に推進します。IT系の大学・学部をGPA(成績評価値)3.5以上で卒業見込みの方、同等の資格を持っている方のみ応募してください。条件に該当しない方は応募を受け付けません」
日本の学生からエントリーシートがたくさん集まるのはA社、数は少ないものの世界中から優秀な学生が集まるのはB社でしょう。優秀な学生がA社を敬遠するのは、A社が何を目指しているのかわかりませんし、自分のスキルを高く評価してもらえるのか不明だからです。
ここで厄介なのが、日本では企業が「学歴を見る」と口にした途端、学生だけでなく一般国民・メディアから「差別をする会社だ」と袋叩きに遭うことです。そうならないためには、「学歴フィルター」という用語を止めて「スキルフィルター」とするなど、工夫が必要かもしれません(それでもバッシングは完全にはなくならないでしょうが)。
学歴フィルターというと、とかくふるいにかけられる学生の問題だと考えがちです。しかしそこには、企業がグローバルな人材獲得競争にどう立ち向かうかという大きな問題があるのです。
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